新聞の社会面に掲載されている「死亡広告」は、故人の訃報を知らせるために有料で掲載する文章のことです。
死亡広告には、故人の氏名や享年・亡くなった年月日・住所をはじめ、葬儀の場所やスケジュール、喪主の名前を掲載するケースが多いようです。また、死亡広告とは別に、いわゆる“お悔み欄”と呼ばれる「死亡記事」が出されることがあります。

訃報を知らせる「死亡広告」の出し方は、ご遺族の意向をお聞きした上で葬儀社が広告代理店や新聞社に依頼する方法が一般的です。死亡広告の利用料金は新聞の規模（全国紙・地方紙）や、掲載する広告のサイズで異なりますので、葬儀社スタッフへ相談しましょう。

死亡記事は、新聞社の任意で葬儀の場所や日時が記事として取り扱われるものです。掲載は無料ですが、記事としての扱いになるため、新聞社の掲載基準によっては紙面へ掲載されない場合があります。より確実に早く訃報を知らせたい場合は掲載料を支払い、死亡広告を利用することをおすすめします。

故人が亡くなられて慌ただしい中、ご遺族が故人に関係のあった人へ個別連絡をするのはとても大変です。そのため、死亡広告を利用して訃報を知らせれば、ご遺族の負担を減らすことができます。
さらに、地域によっては個別に電話をかけるより新聞のほうが早く訃報が伝わる場合もあるほか、紙面に葬儀の日時などの必要な情報が書いてあるので、伝達ミスを防ぐのに役立ちます。

他には、故人の関係者が大勢いらっしゃる場合にも、新聞の死亡広告を利用することが望ましいでしょう。
全国規模の会社の社長などが亡くなった場合は大規模なお別れの会・社葬がおこなわれることがありますが、会社関係者や退職した従業員の1人1人に訃報を知らせるには、多くの時間と労力が必要です。そのため社葬がおこなわれる際にも、一斉に訃報を知らせる「死亡広告」が利用されるケースが多いです。

このように、新聞を使った訃報告知は“訃報を知らせる時間と労力を省き、ご遺族の負担を減らす”“住んでいる地域や環境に関わらず、一斉に告知ができる”といったメリットがあります。

電話やメールなどの連絡手段は迅速に訃報を伝えることができますが、大勢に対して一斉に訃報を知らせるのはなかなか難しいものです。いっぽう、新聞は多くの人が目にする情報ツールであり、インターネットを利用していない人にも一斉に情報を知らせることができるという強みを持っています。故人の知人など、ご遺族が連絡先を把握していない相手に訃報を知らせたい場合は、新聞を利用して訃報を知らせるとよいでしょう。

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