葬儀の良し悪しは、「たくさんお金をかければ良い」「安く済めば良い」といった事だけで決まるものではありません。費用面にも内容面にも満足して、初めて良い葬儀になります。
「どのようにお送りすることが故人と縁者にとって最良なのか?」を念頭に置きつつ、ご希望にそったお葬式に必要な費用と予算とを調整する事が必要ですが、そのために、まずは「葬儀費用のかかり方」を把握しておくことが大切です。
まずは、葬儀費用の内訳を把握しましょう。
葬儀費用を分解し、それぞれの項目のチェックポイントを印で表しています。
赤色の※印は、参列者の人数によって変動する項目です。
葬儀基本費用

- 祭壇
- 司会進行
- 棺
- 人件費 など
- 希望にそって選べるかどうか
- 含まれるサービスが明確になっているか
- 写真が掲載されたカタログがあるか
葬儀の場所

- 式場の使用料
(自宅の場合は不要)
- 安置設備が整っているか
- 夜伽(よとぎ)・仮眠がとれるか
- 参列者が来館しやすいか
食事※参列人数で変動

- お通夜
- 火葬中
- 葬儀後
- 親族を含め参列人数に対して適切な量か
- 必要な配膳係員数を想定しているか
- 急な対応にも配慮しているか
返礼品※参列人数で変動

- 会葬御礼
- 当日返し
- 種類が選べるか
- 余りを引き取ってもらえるか
- 多少の予備を自宅に持ち帰れるか
宗教者への謝礼

- お布施(無宗教は不要)
- お礼
- 事前に菩提寺の有無を確認したか
- 宗旨・宗派は異なっていないか
- 宗教者の都合が日程と合うか
火葬・車輌

- 火葬炉
- 霊柩車など
- 休憩室
- 火葬時間・移動時間はどのくらいか
- 待合い時に飲食物は用意できるか
- 車両の種類や台数は適切か
葬儀費用には、参列の方の人数に比例する要素が含まれるため、その部分の金額は変動することを前提に検討しましょう。支払先も葬儀社だけではありません。それぞれの項目を具体的に検討することによって、葬儀費用の概算が見えてきます。
公益社の葬儀費用例
公的扶助の葬祭費 ・保険 ・香典などとバランスをとりましょう。
葬儀の費用は、支出ばかりではありません。香典や公的扶助などの収入もありますので、これらを考慮しながら予算とバランスをとりつつ、納得のいくお葬式を行うことが大切です。

お客様のご要望が反映されていないプランには、十分注意しましょう。
「お葬式の総額○○万円」というパック料金や「追加料金0円」といった広告が散見されます。一見、手軽で明瞭な印象を受けますが、画一的な内容のプランには、お客様によっては不要なものがついていたり、希望するものが不足していたりする可能性があります。また、必ずしもその金額だけで収まるとは限りません。場所や人数の変動による不足も生じやすく、追加料金が発生する場合があります。
パック料金の追加例
- 式場、火葬場の料金が別途に必要だという説明がなかった。
- マイクロバスや受付テントが必要だと、事前に知らされず後で追加になった。
- 「追加料金なし」と言われたが、内容に納得できず要望を伝えた所、結局追加料金が発生して高くついた。
料金の比較にも、十分注意しましょう。
葬儀費用について不当表示に該当するおそれのある比較広告(景品表示法第4条第1項第2号(有利誤認))
に関する事例概要を消費者庁が公表しています。
消費者庁資料より
- 他社と比べて、自社の葬儀費用が割安であると見せかける表示については、同一の基準によって比較しているかなどが問われています。
「他社と比べて、自社の葬儀費用が割安であると見せかける表示をしていた」事例があったと、記載されていますので同種の表示には十分注意しましょう。 - 「全国平均葬儀価格」及び自社の「平均葬儀価格」と称する価格についても同様に、同一の基準によって比較しているとは認められないものであることが消費者庁の資料から見てとれます。自社の葬儀費用が割安であると見せかける表示に、安易に流されないようにしましょう。
公益社ではお客様に合った、過不足のないプラン立てを行います。
お客様ごとに葬儀のご希望にあわせて提案するため、項目単位で必要不要や種類が判断でき、それぞれの費用と総額が明瞭に確認できます。ご予算が心配なときもご相談ください。できる限りご希望にそえるようなご提案をいたします。
トラブルを防ぐポイント
- 葬儀費用の算出には、各項目と変動する要素について配慮しましょう。
- 葬儀の慣習や地域の特色などをしっかりと把握しましょう。
- 予算が決まっているときは、先に葬儀社に伝えて提案を受けましょう。

















