葬儀の費用はどのくらいかかる？相場や費用の内訳を解説

葬儀を行うにあたり「葬儀費用はいくらかかるのか」「安く抑えるにはどうすればよいか」など、費用について悩まれる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、葬儀費用の全国平均や内訳、安く抑えるポイント、費用の負担先などを詳しく解説します。この記事を読むことで、葬儀費用の基礎知識を知ることができますので、ぜひ参考にしてください。

公益社では、お客様のご要望にそって葬儀の提案とお見積りの提示をいたします。まずは大体の費用感を把握しておきたいという方のために、ご参考までに全国の相場や、首都圏・近畿圏の事例をご紹介します。

葬儀費用の全国平均※公益社での葬儀の平均ではございません。

葬儀費用の相場や目安を知りたいという方向けに、燦ホールディングス株式会社が実施した「葬儀費用に関する実態調査」を紹介します。

過去5年以内に喪主もしくは葬儀を執り行った40～70歳代の男女2,000名を対象に、葬儀費用の平均額を調査したところ、約131万円でした。（実際に葬儀関連でかかった費用の総額）

調査期間：2023年3月22日～24日

葬儀費用は、参列者の人数や斎場の種類、宗教形式によって変動します。あくまで目安になりますが、葬儀形式別の費用相場は以下のとおりです。

自宅以外の斎場・セレモニーホールを利用して葬儀を行う場合で、返礼品・飲食接待、式場・火葬場の関係費を含めた総額の目安金額

・一般葬（～50名）: ： 120 ～ 150万円
・家族葬（～20名）: ：　70 ～ 130万円
・直葬・火葬式（～10名）: ：　25 ～ 45万円

※宗教者への謝礼、消費税は別途

同じ葬儀費用の全国平均でも、調査方法により数値には差がでます。葬儀費用は内容により異なる、ということが表れているともいえるでしょう。

また、新型コロナウイルス感染症が流行したことにより、葬儀費用にも影響がでています。コロナ禍前後の費用の違いは以下のとおりです。

・コロナ禍前: ： 1,412,000円
・コロナ過後: ： 1,256,000円

※コロナ禍前後では、156,000円の差がある。
調査期間：2023年3月22日～24日

近年は家族葬を選択される方が増えており、それにともなって葬儀費用も減少傾向にあります。

ただし、地域、葬儀の規模、参列者の人数などによっても、葬儀費用は上下します。合計金額だけではなく料金の内訳を正確に理解して、内容に見合った適切な葬儀費用を把握するようにしましょう。

葬儀費用の内訳や平均金額については、以下を参考にしてください。

・会場・祭壇・棺・遺影・セレモニースタッフ・車両にかかった平均金額: ： 682,000円
・会食・返礼品などにかかった平均金額: ： 178,000円
・宗教者への謝礼、お布施、戒名料、火葬費などにかかった平均金額: ： 277,000円

最も大切なのは、葬儀にかける金額ではなく、ご遺族の想いや希望、故人にふさわしい内容であるかという点です。葬儀費用の相場に関係なく、大切なこと、重視するポイントを踏まえて葬儀の内容を詰めていきましょう。

もしものときに慌てないためにも、公益社では事前相談をおすすめします。ご希望をお伺いし、過不足のない葬儀費用のお見積りをご提示いたします。

【形式別】葬儀費用の違い

葬儀費用は形式により異なる

葬儀の形式、式場の広さや参列者数によって、必要な費用は変わります。ここでは、葬儀の形式による違いを見ていきましょう。

◇一般葬

一般葬は、通夜と葬儀・告別式を執り行う、従来の葬儀の形式です。故人の家族や親族のほかに、友人や知人、仕事関係の方も分け隔てなく参列します。

参列者が多い分、広い式場を選ぶ必要があり、ほかの形式よりもそれなりに費用がかかりますが、参列者が想定よりも増え、香典収入が多くなるケースでは相互扶助が働き、実質の費用負担が軽くなる場合もあります。

◇家族葬

家族葬とは、家族や親族、友人などで故人を見送る少人数の葬儀です。通夜と葬儀・告別式をどちらも行いますが、一般葬よりも参列者が少ない分、式場使用料や飲食費用、返礼品の費用が少額になります。

◇一日葬

一日葬とは、通夜を行わず、葬儀・告別式を一日で行う方法です。本来、通夜に必要な分の費用が省けることになります。「式場で葬儀を行いたいが、時間や体力面で余裕がない」という場合には、一日葬が向いているでしょう。ただし、故人と過ごす最後の夜を省いてしまうことにもなりますので、よく検討しましょう。

◇火葬式（直葬）

通夜、葬儀・告別式のどちらも行わず、すぐに火葬を行う形式です。式場使用料や飲食費用などが不要なため、数ある葬儀の形式のなかで、最も費用を抑えられます。ただし、故人を見送るまでの時間が短いため、火葬式で本当に良いのか、慎重な判断が必要です。

葬儀費用の内訳

葬儀費用は、以下の要素で構成されています。

◇葬儀にかかる費用（通夜、葬儀・告別式）

・基本葬儀料金（祭壇、葬具一式、式典運営人件費など）
・車両費用（寝台車・霊柩車・ハイヤー・マイクロバスなど）
・式場使用料　※自宅で行う場合は不要
・付帯費用（遺影・棺・生花・エンバーミングなど）
・火葬場費用

葬儀社に依頼する際は、セットプランを提示される場合が多いです。セットプランに何が含まれているのか、内訳をよく確認してから依頼しましょう。なお、火葬場費用は当日に、ご遺族が直接火葬場に支払うことが多くなっています。

◇飲食・返礼品にかかる費用

・飲食費用（通夜ぶるまい・精進落としなど）
・会葬御礼
・香典返し（当日返し）

飲食・返礼品にかかる費用は、参列者の人数によって変わるものです。返礼品を多めに用意してもらい、余った分は葬儀社に引き取ってもらえる場合もあります。

◇宗教者にお渡しする費用

・お布施（戒名料・読経料）
・お車代　※宗教者の交通費としてお渡しする
・御膳料　※宗教者が通夜ぶるまい・精進落としに参加されない場合

上記の費用は、葬儀社に支払う費用とは別で用意しておきましょう。

ただし、お布施とは別に戒名料を用意する場合もあります。お布施の内訳、金額の目安がわからない場合は、葬儀社や菩提寺に確認しておきましょう。

葬儀費用を安く抑えるポイント4選

葬儀費用を安く抑えるポイント

葬儀費用を安くしたいなら、以下のポイントを押さえておきましょう。

◇葬儀形式の変更

前述したとおり、葬儀の形式によって費用は大きく変わります。参列者数が少ない葬儀、通夜や葬儀・告別式を行わない葬儀を選べば、費用を抑えることが可能です。

「少人数で見送りたい」という場合は家族葬、「費用を抑えつつも、葬儀会場での式は行いたい」という場合は一日葬を検討してみましょう。「葬儀を簡略化して費用を極力抑えたい」というときは、火葬式（直葬）も選択肢に入ります。

◇葬祭用品・飲食内容の見直し

葬祭用品や飲食のグレードを下げるほど、葬儀費用の総額も安くなります。「生花をたくさん用意したい」「故人のイメージに合う棺で見送りたい」など、葬儀に対するこだわりは人それぞれです。葬儀のどの部分にお金をかけたいのか、故人にふさわしい形で優先順位を決めると選びやすくなるでしょう。

希望の予算がある場合は、葬儀社に費用を先に伝えておくのも良い方法です。また、追加費用や宗教者へのお布施など、基本のセットプラン以外に必要な費用についても、詳細を確認しておきましょう。

◇葬儀社の事前比較

亡くなってから葬儀社を決める場合、相見積りをして内容を比較する時間に余裕がないケースがほとんどです。それを回避するためには、時間があるときに複数社のプラン内容をゆっくりと比較し、葬儀の生前予約を検討するのも一案です。

生前予約の割引、会員特典などを利用できる葬儀社も多く、一般的な葬儀よりも費用を抑えられるでしょう。「家族に負担をかけたくない」という方にも、葬儀の生前予約や葬儀保険への加入がおすすめです。

◇補助金や扶助制度の活用

国民健康保険や健康保険組合などの加入者が亡くなった場合、葬祭費用の補助金や扶助制度を活用することができます。また、自治体によって独自の葬祭費用補助制度を設けている場合もあります。

ただし、これらの制度を活用するには葬儀後に申請手続きが必要です。申請方法や申請期限、支給額などは加入している保険や自治体ごとに異なるため、事前に確認しておきましょう。

自治体の葬祭費用補助制度については、各自治体のホームページや窓口へお問い合わせください。

葬儀費用の負担先

葬儀の費用は誰が負担するのか、法律では定められていません。そのため、ここでは一般的な葬儀費用の負担先について解説します。

◇喪主が負担する場合

一般的に、葬儀費用は葬儀を執り行う「喪主」が負担するケースが多いでしょう。喪主は葬儀に関しての全責任を負い、香典も喪主が受け取るからです。

葬儀の喪主は誰でもなれますが、基本的には故人とかかわりの深い方がなります。例えば、故人の配偶者や子ども、兄弟姉妹など、相続人となる遺族が喪主を務めることが多いでしょう。

なお、喪主は複数人で務めることも可能です。兄弟姉妹で喪主を務めて、葬儀の準備や費用の負担を割り振るケースもあります。

◇相続人が負担する場合

喪主ではなく「相続人が支払う」というパターンもあります。例えば、兄弟姉妹などの複数人の相続人が、葬儀費用を分担して支払う形です。

相続人同士で葬儀費用を割り振る場合、同じ金額を負担する、もしくは負担割合を変えるケースがあります。

負担割合を変えるケースには、おもに以下のような理由があります。

・相続財産の割合が異なる
・各々の事情を考慮（家計事情、失業中など）
・学生で支払い能力がない

このような場合は、相続人同士が話し合いをしたうえで、全員が納得できる負担割合を決めることが大切です。

◇施主が負担する場合

施主とは、葬儀費用を負担する人のことです。一般的には喪主が施主を兼任しますが、喪主とは別に施主を立てる場合もあります。

例えば、喪主が学生や年配者の場合や葬儀費用を負担できない場合は、施主が葬儀費用を負担します。また、喪主になった方が喪主の役割を果たすのが難しい場合、施主が費用負担を含め、実質的な喪主の役割を担うこともあります。

上記で紹介した負担先以外に、故人の貯金から葬儀費用を支払うこともあるでしょう。

葬儀費用のトラブルを防ぐためにできること

葬儀に関するトラブルを避けるため、以下のポイントを押さえておきましょう。

◇葬儀社・葬儀屋さんとよくコミュニケーションをとる

故人や遺族の望む葬儀が行なえるよう、葬儀社・葬儀屋さんとは事前にしっかりとコミュニケーションをとりましょう。

葬儀社に任せきりでプランを契約してしまうと、イメージどおりの葬儀ができない場合もあります。どのような葬儀にしたいのかを伝えたうえで、イメージに合った葬儀の形式やプランを選ぶことが大切です。

また、葬儀の流れやプランについての不明点はそのままにせず、契約前に担当者に相談しておきましょう。質問に明瞭に答えてくれ、総額見積りを出してくれる葬儀社・葬儀屋さんなら安心して任せられます。

◇見積りをしっかり見て内容を把握する

安さを売りにした格安プランもありますが、費用だけで即決するのではなく、具体的なサービス内容などを確認することが大切です。

格安プランは最低限のサービスしかプランに含まれておらず、高額なオプション料金を追加しなければならない、という場合もあります。見積りを確認する際は、不足する項目がないか、追加費用があるのかなども確認しておきましょう。

葬儀費用についてのよくある質問

ここからは、葬儀費用の支払いについてのよくある質問を紹介します。「葬儀費用の支払いができない」「支払い方法がわからない」という方は、ぜひ参考にしてください。

◇葬儀費用の支払いが難しい場合は？

金銭的な事情から葬儀費用の支払いが難しい場合は、葬儀社の提供している葬儀ローンを検討してみましょう。ただし、葬儀社によっては葬儀ローンを提供していない場合もあるため、事前に確認が必要です。また、葬儀ローンには審査があるため、必ず利用できるわけではない点を理解しておきましょう。

そのほかには、葬祭信託や葬儀保険などの選択肢があります。葬儀費用の準備を事前にしておきたい方や葬祭に関する不安を軽減したい方は、公益社の葬祭信託・葬儀保険をご検討ください。

葬祭信託＜そなえ＞
みんなの葬儀保険

◇葬儀費用の支払い方法は？

葬儀費用は、現金での支払いが多い傾向です。葬儀社によってはクレジットカード払いや銀行振込、コンビニ払いに対応している場合もあります。

葬儀費用の支払い期限は、一般的に葬儀終了後1週間から10日以内です。支払い方法や支払い期限、前金の有無については葬儀社ごとに異なるため、事前に確認しておくことが大切です。

また、個人の口座から現金を引き出す際は、口座凍結に注意しましょう。銀行側が口座名義人の死亡通知を受け取ると口座は凍結してしまいます。ただし、口座が凍結されたあとも仮払い制度を利用すれば現金を引き出すことができます。

仮払い制度で一つの金融機関から引き出せるのは、以下のいずれか低い金額です。

・死亡時の預貯金残高×1/3×法定相続分
・上限150万円

公益社の費用事例

首都圏の費用事例

首都圏・関東地域の葬儀費用は物価や地価に比例して平均や相場感が、ほかの地域に比べて高めになる傾向があります。特に東京23区、東京都西部、神奈川、埼玉の一部では火葬場が民営の地域もあり、相場に大きな金額差がありますので正確な葬儀費用の情報を得ることが大切です。
ここでは、公益社の首都圏での費用事例の一部をご紹介します。

※価格は税込です。